【GOLD】揺さぶりある中での対応は・・・(2026.5.29)デイリーマーケットレビュー
最終更新日: 2026-05-29
ページ制作日: 2026-05-29
日本の人口 減少幅が過去最大 縮む社会の処方箋
「日本の人口が減っている」というニュースを見ない日はありません。総務省のデータでは、今や毎年数十万人、政令指定都市が1つ消えるほどの猛烈なスピードで人口が減少しています。
2050年には総人口が約1億人まで落ち込み、その約4割が高齢者になるという予測（国立社会保障・人口問題研究所）もあります。
私たちは今、歴史上誰も経験したことのない「縮む社会」の真っ只中にいます。
静かに、しかし確実に忍び寄る「3つの機能不全」
人口減少と聞くと「街が寂しくなる」といったイメージを持ちがちですが、実態はもっと切実です。私たちが直面している問題は、主に以下の3つに集約されます。
「担い手」の不足による経済の地盤沈下
15〜64歳の「生産年齢人口（働く世代）」が激減することで、建設、介護、医療、物流といった生活に不可欠な現場で人手不足が深刻化しています。
お店が閉まる、バスが減便されるといった「日常の便利さ」が維持できなくなりつつあります。
社会保障制度の限界
日本の年金や医療・介護保険は、多くの現役世代が少数の高齢者を支える「胴上げ型」から、1人が1人を支える「肩車型」へと移行しています。
このままでは現役世代の負担が重くなりすぎ、制度そのものの持続可能性が揺らぎかねません。
地方都市の消滅危機
若者が東京圏へ一極集中し続けることで、地方の過疎化が加速しています。自治体の税収が減れば、道路の修復や水道の維持管理といったインフラの維持すら困難になります。
「数」を追うパラダイムからの脱却
では、私たちはただ指をくわえて衰退を待つしかないのでしょうか。決してそんなことはありません。
重要なのは、人口を「元に戻す（増やす）」という不可能な目標に執着するのではなく、「人口が減っても豊かに暮らせる社会」へシステムを再構築することです。
すでに、ポジティブな変化も始まっています。
労働の「質」を高めるイノベーション
AIや自動化技術の導入、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進は、単なる省力化ではなく、人間を「付加価値の高いクリエイティブな仕事」へシフトさせるチャンスです。
また、従来の「男性・フルタイム・定年60歳」という働き方の見直しも進んでいます。
短時間でも能力を発揮できる多様な選択肢が増えることで、シニア層や子育て世代がより柔軟に社会に参画できるようになりつつあります。
私たちが踏み出すべき一歩
人口減少は、これまでの「拡大・成長」を前提とした社会モデルが限界に達したことを教えてくれるサインです。
これからの日本に求められるのは、都市と地方がスマートに連携し、無駄を削ぎ落としながらも豊かさを感じられる「コンパクトで持続可能な社会」の実現です。
人口という“量”の拡大を目指す時代は終わりました。これからは、一人ひとりの生きやすさや、社会のつながりの深さといった“質”を高めていく時代です。
日本と同じように少子高齢化の課題に直面し、それぞれ独自の「割り切った戦略」で成果を出している海外の事例を紹介します。
特に、手厚い家族支援で知られるフランス、徹底したワークライフバランスを誇るスウェーデン、そして移民政策とIT化を掛け合わせて適応するシンガポールの3つの国は、日本にとっても非常に示唆に富んでいます。
1. フランス：「3人産むと一気に得をする」多子優遇と事実婚の容認
フランスは、かつて出生率が1.6台まで落ち込んだものの、徹底した家族政策によって一時は2.0近くまで回復させ、現在も欧州トップクラスの出生率を維持しています。
「N分のN乗方式」の税制優遇
子どもの数が多ければ多いほど、世帯全体の所得税が劇的に安くなる仕組みです。
特に3人目の子どもが生まれると、税控除や手当の額が一気に跳ね上がるため、「3人目を目指そう」という強いインセンティブになっています。
「結婚」のハードルを下げるPACS（パクス）
伝統的な婚姻関係だけでなく、法律婚と事実婚の中間にあたる「連帯市民協約（PACS）」という制度を1999年に導入しました。
これにより、結婚という形に縛られなくても、法律婚とほぼ同等の税制優遇や社会保障が受けられるようになり、婚外子への社会的な偏見もなくなりました。現在のフランスでは、子どもの過半数が婚外子として生まれています。
2. スウェーデン：「男も女も、働いて育てる」が当たり前の社会
北欧のスウェーデンは、現金を配る支援ではなく、「働きながら子どもを育てるのが最もイージーな社会」を作ることで高い出生率をキープしています。
両親保険（育児休業制度）の「パパ・クォータ」
合計480日間の有給育児休業が認められていますが、そのうち「最低でも90日間は父親が取得しなければ、その分の休職枠が消滅する」というルールがあります。
これにより、男性の育休取得が義務レベルで定着し、育児のワンオペ化を構造的に防いでいます。
安価で質の高い「保育保証」
自治体には、希望するすべての親に対して、申し出から4ヶ月以内に保育園（就学前学校）の枠を提供する義務があります。
しかも保育料は親の所得に応じた上限があり、非常に低価格です。「保育園に落ちたから仕事を辞める」という概念自体が存在しません。
3. シンガポール：移民受け入れと効率化で「縮まない国」を作る
東南アジアの先進国シンガポールは、自国民の出生率自体は日本よりも低い（1.0未満）のですが、「優秀な移民の受け入れ」と「社会の徹底したスマート化」で、人口減少による国力の低下を完全にブロックしています。
高度外国人材の戦略的誘致
金融、IT、バイオなど、国の成長に必要な分野の専門知識を持つ外国人を積極的に受け入れ、数年で永住権や市民権を与える仕組みを作っています。
これにより、人口のパイを維持するだけでなく、経済のイノベーションを常に起こし続けています。
安価な「外国人メイド」のインフラ化
周辺国（フィリピンやインドネシアなど）から住み込みの外国人メイド（ヘルパー）を非常に安価に雇える制度が確立しています。家事や育児の大部分をアウトソーシングできるため、共働きのキャリアウーマンが出産後も最前線で働き続けられます。
日本がここから学べること
これらの国に共通しているのは、「従来の家族観や働き方のルールを、時代に合わせてガラリと変えた」点です。
現金支給だけでは限界がある
フランスやスウェーデンの成功は、「お金をあげるから産んで」ではなく、「産んでもあなたのキャリアも自由も邪魔しない社会インフラ」を整えたことにあります。
日本がこれらをそのまま真似するのは文化や国民性の違いもあり簡単ではありません。
しかし、「結婚の形式にこだわらないサポート」や「男性の育児義務化」、あるいは「限定的な領域での外国人材の活躍」など、部分的に取り入れられるヒントはたくさん詰まっています。
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5月反発できなかったGOLD
今日で5月も終わりますが、今月も「今日の相場解説」を読んで頂きありがとうございました。今月も数ある中のコンテンツの中で一番多くの方に読まれています。
以前に比べますと、執筆回数が減少しているぞ！とのお声も聞こえてきます。その分以前と比較しますとYoutubeのショート動画の作成などに力を入れておりますのでそちらの方も見て頂ければと思います。
その昼のYoutube動画そしてショート動画も多くの方に今月も見て頂きました。来月も色々企画していきますのでお楽しみにしてください。
では今月最後に取り上げる銘柄はゴールドです。
昨日の記事の「プラチナバブル崩壊か？それとも・・・」は多くの方に読んで頂きました。それだけ今の動きに注目していると言うことだと思います。
本日のゴールドも同じことが言えます。
まず今月のゴールドですが
始値 24,421円
高値 24,933円（5月12日）
安値 22,969円（5月28日）
そして現在記事を書いています午前10時現在で価格は23,668円で推移していますので今月はこのまま終わればローソク足は陰線となります。
金 月足
今月まず注目すべき点は赤い線の9か月移動平均線を割れた時間帯が出たことです。
現在の時間でその価格は23,181円となっていますので、現在の時間での価格23,668円であれば移動平均線よりも上での終了になりますが、
この後の時間で価格が下落し、本日の安値23,049円近辺まで価格下がっての終了となりますと割れての終了となります。
金 月足②
割れての終了となれば2021年9月以来となります。
この時は終値6219円＜9か月移動平均線6275円となっています。
ここ連続で掲載しているパーフェクトオーダーの考え方について再度掲載します。
3本の移動平均線（短期・中期・長期）が同じ向きに並び、かつ重なり合わずに推移している状態を、テクニカル分析の分野では主に「パーフェクトオーダー（Perfect Order）」と呼びます。
この状態は、トレンドが非常に強く、安定して発生していることを示唆する強力なシグナルとして知られています。
この状態が意味すること
パーフェクトオーダーは、相場の「勢い」を視覚的に捉えたものです。
トレンドの継続性
短期的な価格変動に惑わされず、長期的な視点で見ても相場が特定の方向に強く動いていることを示します。
順張り（トレンドフォロー）の基準
多くの投資家がこの状態を「強いトレンド」と判断するため、押し目買いや戻り売りのタイミングを計る際の強力な根拠となります。
乖離の注意点
逆に、3本の移動平均線が大きく広がりすぎている場合は、トレンドが成熟しすぎており、そろそろ反転（修正）する可能性があるという警戒サイン（過熱感）としても使われます。
このパーフェクトオーダーが形成される直前の、移動平均線が一点に収束し、そこから一気に拡散し始めるタイミングは「ブレイクアウト」の好機とされることが多いです。
金 月足③
2019年6月の終値4,885円でブレイクアウト。それから7年間価格は大幅な調整もなく、また9か月移動平均線割れても26か月移動平均線を割れることなく華麗なる上昇を演じてきています。
移動平均線のパーフェクトオーダー状況は継続し、3本の移動平均線がどんどん大きく広がり、トレンドが成熟しそろそろ反転（修正）する可能性があるという警戒サイン（過熱感）も毎月大きくなっていました。
そんな中で今月は9か月移動平均線を割れる時間も出ていたという事をしっかり覚えておいてもらいたい。
まだ割れての終了にはなっていません。
ただ長期保有思考で現物をお持ちの方も、このライン割れてくるようであれば対策を打つことも必要になって来るのではないかと考えます。
なぜなら2021年9月以来の変化が起きる可能性があるからです。
すでに日足ベースや週足ベースでは当然変化が出ています。
短期シグナルの方が先に変化の兆しを察知する。ただし、その察知が間違い（騙し）のこともあります。
長期シグナルは変化の兆しは短期や中期と比較しますと出る回数は少ないです。
しかし、少ないからこそその変化は無視できません。
金 日足
日足ベースでは右肩下がりのパーフェクトオーダー状況です。
金 週足
週足ベースでは9週移動平均線と26週移動平均線がデッドクロスを起こしています。
2024年9月以来です。2024年9月の時は翌週には9週移動平均線が再度26週移動平均線を上回り即解消していますが、今回は今週で2週目になっています。
金 週足②
2024年当時と形状は似ていますので、来週反発開始となれば踏ん張ったことになる可能性はあります。
あくまでも今の段階では踏ん張ったらと言う条件が付きます。
言い方を変えれば、買い方針の人は「踏ん張ってくれ～」と願っています。
相場は残酷なもので、その願望が強ければ強いほど逆の動きをします。
昨年の上昇相場で、売り方針の方が「もう下がれ！さがってくれ～～～」と叫べば叫ぶほど価格は上昇しました。
そして今年1月に史上最高値をつけ、一旦大幅な下落を演じ、再び価格は上昇。
この上昇の勢いを見て、売り方針の方は「もう駄目だ！」と思った方が多いはず。それが3月3日の2番目の高値となります。
金 日足
ただ、この3月3日の上昇局面の最大の要因は2026年2月28日のアメリカ・イスラエルによる大規模な共同軍事作戦（エピック・フューリー作戦など）と言えます。
しかし、その後は金を取り巻く環境としては、イラン情勢が緊迫すれば価格は下がり、緩和されれば価格は上昇の動きになっています。
一般的に、戦争や紛争などの地政学リスクが高まると「有事の金」として価格が上がるのが教科書通りの動きですよね。
しかし、今回のイラン情勢をはじめとする中東の緊張においては、「緊迫化すると金が下がり、緩和されると金が上がる」という、一見あべこべな現象が実際に市場で発生しています。
この逆転現象が起きる背景には、中東情勢特有の「原油価格」「米国の金利」「ドルの強さ」が複雑に絡み合う3つの構造的な理由が考えられます。
1. 原油高による「米国のインフレ（物価高）と利上げ懸念」
イラン情勢が緊迫化すると、ペルシャ湾やホルムズ海峡の封鎖リスクから原油価格が急騰します。
緊迫時（金の下落要因)
原油が高騰すると世界的なインフレ圧力が強まります。すると米連邦準備制度理事会（FRB）はインフレを抑え込むために、「利下げを先送りする（高金利を維持する）」あるいは「追加利上げを行う」という姿勢（金融引き締め）を強めます。
金利が上がると、「金利を生まない資産」である金の投資妙味が薄れるため、金は売られて価格が下がります。
緩和時（金の上昇要因）
情勢が緩和して原油価格が落ち着けば、インフレ懸念が和らぎます。これにより、FRBが「利下げ（金融緩和）」に動きやすくなるため、金利低下を見越して金に資金が流入し、価格が上昇します。
2. 安全資産としての「ドル買い」との競合
金もドルも、危機時に買われる「安全資産」ですが、中東情勢の緊迫化はドルをより強く引きつけます。
緊迫時（金の下落要因）
原油価格の上昇や米国の高金利維持（あるいは利上げ観測）の見方から、世界中の資金が「金」よりも「米ドル」に集中します（ドル高）。
金は米ドル建てで取引されているため、ドル高が進むと、ドル以外の通貨を持つ投資家にとって金が割高になり、価格の押し下げ圧力になります。
緩和時（金の上昇要因）
緊張が和らぐとリスクオフのドル買いが後退し、さらに米利下げ期待からドル安が進みやすくなります。ドルが安くなると、相対的に割安感の出た金が買われ、価格が上昇します。
3. 中東や産油国の「現物換金売り」の動き
地政学的な危機が自国に直結する場合の、当事国特有の資金需要も関係しています。
緊迫時（金の下落要因）
イランや周辺の中東諸国、あるいはその他の主要国が、実際に軍事衝突や経済制裁、あるいは戦費・国家財政の防衛に直面すると、手元の流動性（すぐに使える現金）を確保する必要に迫られます。
この際、貯め込んでいた金（ゴールド）を市場で売却して「米ドルやキャッシュ」に換金する動きが出やすくなり、これが金価格の急な下落（調整）を招きます。
要するに・・・
通常の地政学リスク（中東以外の遠い場所での紛争など）なら「安心感のための金買い」が勝ちます。
しかし、イラン情勢のように「原油高 ➔ 米国の金利上昇 ➔ ドル高」にダイレクトに直結する局面では、金利とドルのパワーが金の安全資産としての魅力を上回って押し下げてしまう、というメカニズムです。
そのような中で金の価格は5月は下記のような動きでした。（まだ記事を書いている時間では終了していないので本日のローソク足も確定の足ではありません）
金 日足②
動いていないと言われる方も多いのですが日々の値動きの幅はそれなりに動いています。
動いていないと思われる大半の方は昨年の相場で買い方針でトレードされていた方か、基本買い目線の人だと思います。
昨年であれば長くて10連騰もありましたが4連騰や5連騰は度々ありました。
しかし、3月3日以降は1番長くて4連騰となっており、以前のような上昇幅がない。だから余計に動いていないとなる。
でも日々の一日の上下の幅の動きをみますと以前よりも振り幅が大きくなっています。
こういう動きになれば、戦い方を変えるのも一つだと考えます。
今までのような買って、買いぱっなしではなく、時間サイクルを短期で見るポジションも一部作っておく。
特にトランプ大統領の発言次第で価格が大きく揺さぶられるリスクがあるのなら尚更です。
一日の中での上下の振り幅の平均は549日間のデータではありますが、316.4円あります。一日の中で上下316円動いているんですよね。
対面取引でもデイトレードが十分出来る条件は揃っています。
オンライン取引ならこれだけ動いてくれたら御の字です。
先程の記事内容でブレイクアウトした時の月の終値が4,885円と書いていました。
当時であれば一日の中でここまで価格が動くことはありません。
そう考えますと、取引スタイルを変えてみるのも一考かと思います。
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本日の価格がどの価格帯で終わるかはまだ分かりませんが、イラン情勢に関しても6月頭にはなんらかの決着がつく可能性があります。
仮に停戦合意になってもあの地域の根本的な問題は解決されないと言う火種は残ると考えます。
また、現在ゴールドに関してはイラン情勢と、金利面が注目されていますが、新たなテーマが出てくることも考えておきたい。
何が言いたいかと言いますと、一つのテーマに固執するのではなくその時その時の変化に応じて取引スタイルを変えるのもありかと思います。
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最後に
丙午年の相場について・・・信じるか信じないかあなた次第です！
コムテックス通信を読んでおられる方は今年最後の第30号で送信した内容と同じですがご了承してください。
2026年は、60年に一度巡ってくる「丙午（ひのえうま）」の年です。古くからの迷信や縁起が語られることが多い年ですが、投資家やビジネスパーソンにとっては「相場がどう動くのか」というアノマリー（経験則）が気になるところでしょう。
丙午年の相場の特徴と、歴史的背景をまとめたコラムをお届けします。
丙午（ひのえうま）の相場格言 激動と「跳ね」の予感
相場界には干支にまつわる格言がありますが、午（うま）年は一般的に「午（うま）は跳ねる」と言われます。
過去のデータが示す「荒れ相場」
過去の丙午（直近は1906年、1966年）を振り返ると、非常に極端な動きを見せる傾向があります。 1906年（明治39年） 日露戦争後の大バブル 戦後経営の期待感から株式市場は空前の高騰を見せましたが、翌年にはその反動で大暴落（明治40年の暴落）に見舞われました。文字通り「跳ね上がった後に落ちる」激しい年でした。
1966年（昭和41年）
証券不況からの復活「いざなぎ景気」 前年の「40年不況」で山一證券への日銀特融が行われるなどどん底の状態から、丙午の年は一転して強気相場へ。戦後最長の好景気「いざなぎ景気」の本格的な幕開けの年となりました。
2. 「丙（ひのえ）」と「午（うま）」の組み合わせ
五行説で見ると、「丙」は火の兄（ひのえ）、「午」も火の属性を持ちます。火と火が重なる丙午は、エネルギーが非常に強く、活気にあふれる一方で、過熱しやすい（オーバーヒート）性質を持っていると考えられています。
ポイント 丙午の相場は、平穏な保ち合いよりも、トレンドが明確に出た際の「爆発力」に特徴があります。
2026年の丙午はどうなる？ 現代的視点
次回の丙午である2026年に向けて、注目すべき3つの視点があります。
① 人口統計と経済の特異性1966年の丙午は、出生率が極端に低下したことで知られています。
これが現代では「2026年問題」として、教育業界や労働市場において、特定の年代だけ人口が少ないことによる歪み（2026年生まれが大学に入る時期の定員割れなど）が長期的なリスクとして意識されます。
② デジタル・エネルギー革命の「火」五行の「火」は、現代では半導体、AI、エネルギー、電気自動車などを象徴します。これらのセクターが、丙午のエネルギーを受けてさらに一段上のステージへ「跳ねる」可能性があるという見方も面白いでしょう。
③ インフレとの親和性「火」の属性は物価の上昇（インフレ）とも関連付けられます。デフレ脱却が進む中、2026年は名目成長率が大きく跳ねる年になるのか、あるいは金利上昇による市場の混乱が起きるのか、ボラティリティ（価格変動）への備えが重要になります。
そして当社が扱っています商品相場は・・・
商品・資源相場が荒れやすい
火に象徴されるエネルギーや資源分野は、特に値動きが荒くなりやすい。原油、貴金属、穀物などは、地政学リスクや需給懸念が材料視されやすく、値幅を伴う展開になりがちだ。逆に言えば、トレンドを捉えられれば収益機会も多い年となる。特に供給不安や政治的要因が絡むと、投機資金が一気に流入し、値動きが荒くなりがちです。 強気で挑むか、火傷を避けるか・・・
丙午は、歴史的に見ても「変化の起点」になることが多い年です。 格言通りに相場が「跳ねる」のであれば大きなチャンスですが、火のエネルギーが強すぎると急落の懸念も孕みます。「勢いに乗る勇気」と「過熱を冷めた目で見る冷静さ」。 この両輪を持つことが、丙午相場を乗りこなす鍵と言えるでしょう。
最後にあくまでも今回の記事は好きな方は好きな内容ですが、まったく気にならない方は気にならないと思います。2026年終わった時にコムテックス通信があんなことを書いていたなと思って頂けるかどうかは来年の相場次第ですね。
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